ストレス社会といわれる現代の風潮を受け、厚生労働省は労働安全衛生法の一部を改正する法律により、2015年12月よりストレスチェック制度を義務化しました。従業員が50人以上の企業を対象としており、あくまで雇用者側の義務としています。職場のストレスチェックでは、３領域に分かれて質問項目を設定しています。「仕事のストレス要因」では仕事の量、難易度、自由度、職場の雰囲気などをチェックし、「心身のストレス要因」では、最近１か月のイライラやゆううつさ、不安など気分に対する質問から、体の痛みや食欲、睡眠など健康に対するチェック項目があります。
「周囲のサポート」という領域もあり、職場の上司、同僚、家族との関係の中で、「頼れる存在があるか」を質問しています。どの項目にチェックを付けたかは、周囲に知られない環境で行わないと意味がありません。「上司は自分を正当に評価しているか」の項目に、本人の目の前で「No」にチェックを入れることはなかなか難しいでしょう。ストレスチェックは同じ日であっても、受けた時の場所や時間帯によっても結果に差がみられることがあります。
項目は「Yes」か「No」で選択するようになっているので、職場では「Yes」と感じていたことが、家に帰ると「No」に感じられることも多々あります。環境によりストレスが変化することはごく自然なことで、人は絶えずストレスを受け入れ、ため込み、解消しています。ストレスチェックは、検査を受けた時に自分はどの程度ストレスをためている状態であるのかを知る手助けとなります。