メンタルヘルスケアは、各事業場における大きな課題として取り組んでいるものですが、ここ数年、メンタル不調者の数は増加する一方であり、人事担当者の頭を悩ませています。各事業場において実施されているメンタルヘルスケアは、どちらかというと問題が具現化した際に講ずる対策について対応したものであり。潜在的な課題に切り込むまでには至らないのが現状です。こういった事業場の課題を克服するため、2015年から多くの事業場において導入が義務付けられたのが、ストレスチェックです。
これは、事業上の全社員に対して、「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」の３つの柱に沿った調査を実施することで、潜在的な職場の課題を浮き彫りにすることができます。ストレスチェックを導入した事業場の多くでは、これまで顕在化されていなかった課題が発見されることになりましたが、真に大切なのは調査結果を基に、いかに社内環境を改善するかにあります。ストレスチェックは実施することが目的ではなく、社内環境を整備し働きやすい職場づくりを行うことが目的なのです。ある事業所では、安全衛生委員会等を通じて、ストレスチェックで顕在化した課題について解決策を議論しており、一定の効果を上げています。
こうした取り組みにつなげていくことこそが、大切なのは言うまでもありません。少子高齢化の影響で、日本の労働人口は減少しています。限られた人材を活かすためにもストレスチェックの目的を理解し、実践することが大切なのです。ホーチミンの健康診断のことならこちら